最短距離で“経営インパクト”を生む GXソリューション

  • 初期投資
    ゼロ
  • 運用管理
    ゼロ
  • コスト削減
PPA開発実績 1400施設以上/3年連続国内No.1*
SCROLL

ISSUES

やるべきことが多い今、
GXでシンプルに解決する

いま、多くの企業が、
同じ「壁」に直面しています

脱炭素は重要だと分かっている。
でも実際には、コスト・社内調整・設備投資の壁で
前に進めない。
これは特定の企業だけの話ではありません。

来期の電気代、正直危ない...

電力価格が読めない
  • 燃料費価格で大きく変動
  • 電力コストが中期計画の不確定要素に
  • 原価管理が不安定になる

地球のためでも、予算はない...

設備投資は増やせない
  • CAPEX枠が厳しい
  • 投資回収年数が長く却下される
  • 運用管理のリソースもない

やれと言われるけど、実際には通らない...

脱炭素が“社内”で止まる
  • 具体策がなく検討止まり
  • 稟議でコスト面を突っ込まれる
  • 定量成果が見えず優先度が下がる

もうこれ以上、増やせない...

再エネ導入の限界
  • コスト負担が限界
  • 屋根上は使えない
  • 発電しても余る

制度と世論変化に追いつけない...

急速な外部環境の変動
  • 制度の変化が激しい
  • いまの世論に即した発信が不十分
  • 社内に相談相手がいない

この状態を放置することが、
深刻な経営リスクになります。

気候科学|カーボンバジェット
CO2排出許容量が限界に近づき、対応の遅れは市場や社会から選ばれず取り残される深刻なリスクに。
規制強化|GX-ETSの義務化
排出枠コストと義務が強まり、規制基準を満たせず事業継続に関わる深刻なリスクに。
競争環境|取引先からの要求
排出量算定と削減の要望に迅速に応えられなくなり、取引先の供給網から外れる深刻なリスクに。
化石燃料高騰|電気代リスク
燃料と電力価格の不安定化によりコスト競争力を失い、競合に市場を取られる深刻なリスクに。

こうした経営リスクを
無理なく、
まとめてヘッジ

WHY

なぜアイ・グリッドなら
「無理なく」GXが進むのか?

やる気ではなく、
仕組みでGXを加速させる

GXが進まない理由は「やる気」ではなく、コスト・運用負担・社内調整という“構造的な壁”にあります。
アイ・グリッドは、その壁を取っ払うことを前提にサービス設計しています。
だからこそ、即効性がある定量的な経営成果を、無理なく最短距離で生み出すGX が実現できます。

初期投資不要
屋根上太陽光も、蓄電池も、EV急速充電も、設備購入や初期費用は不要。資本投下なく、再エネ導入と電力コスト安定を両立します。
専門人材不要
導入設計から保守管理、電力の最適制御までを一気通貫で提供。専門人材を新たに抱えなくても、最低限のリソースでGXを叶えます。
CO2排出/コスト削減を可視化
電力コスト削減・価格変動リスク低減まで含めて効果を可視化。環境施策ではなく“経営施策”として社内合意を取りやすくなります。
再エネを無駄なく使いきる
屋根上太陽光の余剰電力を、循環活用し経済合理性も最大化。「発電しても余る」「パネル設置できない」という課題を解決します。

IMPACT

アイ・グリッドのGXソリューションで
実現できること

脱炭素、電気代、将来リスク。
無理なく、まとめて解決

屋根上太陽光発電・蓄電池・EV充電・循環型電力などを組み合わせ、AIプラットフォームで最適に管理します。
自社で、グループで、地域で完結するエネルギーの仕組みにより、企業の再エネ自給率を最大化し
脱炭素・電力コスト削減・経営リスクヘッジを無理なく実現します。

太陽光オンサイトPPA
自社施設を発電所に
  • 初期投資ゼロ
  • 電力コスト削減
  • 最大発電&余剰活用
蓄電池
AIで最適な充放電管理
  • 初期投資ゼロ
  • 太陽光のタイムシフト
  • ピークカット
循環型電力(再エネ供給)
屋根上からのオフサイトPPA
  • 初期投資ゼロ
  • 太陽光パネル設置不要
  • 量も価格も安定の再エネ供給
EV急速充電
全国の屋根上太陽光を集約し充電
  • 初期投資ゼロ
  • 太陽光パネル設置不要
  • 急速充電で時間的ロスなし

PERFOR
MANCE

GXソリューションの実績
  • PPA開発実績

    3年連続国内
    No.1*
  • 開発実績

    1410
    施設

(2026年3月時点)

  • 物流

  • 製造

  • 小売

初期投資0円 脱炭素経営
*富士経済 2024年版 太陽電池関連技術・市場の現状と将来展望/第三者所有モデル(PPAモデル、リース)・非住宅(10kW以上)・2023年度実績
上記に加え、下記2調査でもシェアNo1を獲得
  • 富士経済 再生可能エネルギー発電システム・サービス市場/参入企業実態調査2022 第三者所有モデル(PPA、リース)部門、非住宅(10kW以上)・2021年度実績
  • 富士経済_2023年度 太陽電池関連技術・市場の現状と将来展望 第三者所有モデル(PPA、リース)部門、非住宅(10kW以上)・2022年度実績