スポーツをもっと身近に。
自然と共に過ごす企業ならではの取り組みは？

まずは環境への取り組みについてお伺いいたします。

森氏：

　昨今の気候変動や環境破壊によって、スポーツやアウトドアを楽しむために不可欠な自然環境が失われつつあります。当社でも危機感を感じる中、2020年からサスティナビリティを推進する組織を発足しました。我々はその時代に生きる人に、スポーツがもっと身近に楽しめる社会を持続していくことを目指しています。

そこで、アルペングリーンプロジェクト「スポーツを楽しむための自然環境を守る活動」、アルペンドリームプロジェクト「スポーツ愛好家を育んでいくための活動」の、スポーツを次世代に繋ぐ2つのプロジェクトを軸にサスティナビリティ活動を行っています。

酷暑や暖冬といった気候変動の影響はスポーツを楽しむ機会を奪ってしまう可能性がありますので、気候変動の一因であるCO2排出の削減に力を入れています。2027年までに2015年対比で50％以上のCO2削減を目標に取り組みを行っています。

太陽光PPAサービス導入のきっかけは？

森氏：

　店舗の照明をLEDに切り替えを進めていました。全店舗への導入が完了しましたので、さらにもう1段階上の取り組みを進める方法を模索していました。そこで、すでに導入実績のある企業様からPPAサービスの内容を伺ったことがきっかけで、当社でも導入できないかと検討を始めました。同時期にウクライナ情勢後の電力単価の高騰もあり、今後も電力単価の高止まりが見込まれます。その中でも、20年間電力単価を固定できることはコスト変動のリスクを抑えられるのではないかと考え、導入に向けた検討が本格化されました。

アルペン 中津川店

弊社の「R.E.A.L Solar Power」を選んでいただいた理由について

森氏：

　解約フリープラン※があることが非常に大きかったです。小売業にとって店舗のスクラップ＆ビルドは常に検討していく必要があります。PPAの多くは20年といった長い契約期間になりますので、万が一退店時に違約金や太陽光パネルを撤去するコストが発生しないことは、経営の側面からも安心できます。
また、余剰循環モデルという形で再生可能エネルギーの発電量がより大きくなり、他の電力利用者様にも再生可能エネルギーが供給される仕組みも導入理由の1つになります。千葉方面のお店で御社のサービスを始める前に、太陽光パネルの導入はしていました。それは余剰ではなく自家消費で、我々の店舗が使うというモデルでした。余剰の場合はさらに大きく載せられるので、私たちが使わない分は他の第三者様に再生可能エネルギーを使っていただけるというところは、凄く魅力的だと思います。

スポーツデポ みなと稲永駅前店

導入決定後のサポートはいかがでしたでしょうか？

森氏：

　導入決定後に実際建物に太陽光パネルが載るか構造計算を進める必要があります。ただ、中には難しいという判断が出た店舗もありましたが、そのような物件に関しても、親身にサポートいただきました。弊社の設計事務所と連携して最終的に太陽光パネルを載せるところまでこぎつけた物件もあります。工事の進捗や打ち合わせも密に行っていただき、報連相も滞ることなく良好なコミュニケーションを取ることができていました。

ゴルフ5草加店

導入決定までのプロセスの振り返りをお伺いします

森氏：

　導入するにあたり、複雑な電力単価の仕組みやPPAサービスのメリットを社内説明しなければなりません。役員含めた社内の人たちに理解を得ることは正直苦労しました。電力の高騰が一時的なものではないか、という意見も多く、長期で見た場合にそれがコストカットに繋がるのか、という点を理解していただくまでには何度も何度も説明して理解を得ることができましたが、それもアイ・グリッドさんに仕組みなどの説明をサポートいただいたおかげで、導入に繋げることができたと思っています。
現在、CO2の削減というのは経営にとっては避けては通れない道になってきています。そこで、太陽光パネルを導入することでCO2排出量の削減も望めますし、同時にコストカットにも繋がってきます。アイグリッドさんにも単価の面では大変努力していただきましたので、そのおかげで会社からも導入の合意を得られました。

今後の環境への取り組みについてお伺いします

森氏：

　建物を自社所有している物件の検討は完了しています。現在はオーナー様から建物を借りている物件に対しての太陽光パネルの導入を検討しています。建物オーナー様の場合は、ご理解を得てから導入という流れになりますので、今まで以上にハードルは高くなります。ただ、再生可能エネルギーの比率を高めて、CO2排出量の削減を行い、気候変動や環境破壊を抑止し、また、アルペンが大事にしているスポーツを楽しむために必要不可欠な環境の維持を伝えていければ、導入に繋がっていくのではないかと思っています。当初の目的の気候変動を抑制していくとともに、電力コストの変動リスクの抑制を図っていきたいと考えています。